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機能性食品とは、食品本来がもつ栄養だけでなく、特定の健康上の利点をもつことを目的として科学的にデザインされた食品を指す。ビタミン、ミネラル、抗酸化物質、プロバイオティクス、および健康を促進し、病気を予防する栄養素など、生物学的に活性な化合物が含まれている。例として、プロバイオティクスが豊富なヨーグルト、オメガ 3 脂肪酸が豊富な魚、抗酸化物質が豊富なベリー類、繊維が豊富な全粒穀物などが挙げられる。消化を改善し、免疫力を高め、炎症を抑え、コレステロールを下げ、血糖値を調節するなど、メリットがたくさんある。健康思考で、よりヘルシーな食事を意識する人が増え、健康増進や疾病予防の面からも、ますます注目されるようになり需要が増えている。
日本国内では、食品表示法に基づき、厚生労働省が認可した特定保健用食品（トクホ）や、食品健康法に基づき、日本農林規格（JAS）を取得した特定保健用食材（トクホマテリアル）が、機能性食品として認められている。特定保健用食品（トクホ）は、科学的な根拠に基づいて、特定の健康効果があることが認められた食品をさす。例えば、血糖値の上昇を抑える効果や、免疫力を向上させる効果などが挙げられる。トクホには、ビフィズス菌やイソフラボンなど、様々な成分が含まれており、消費者は健康増進の効果が期待できる。
一方、特定保健用食材（トクホマテリアル）は、特定の健康効果を有する成分が含まれた原材料のことで、例えば、α-グルコシダーゼ阻害作用のある抹茶粉末や、血糖値の上昇を抑える効果のある紫キャベツなどが挙げられる。これらのトクホマテリアルは、加工食品に添加することで、健康増進の効果を持った機能性食品として販売されることもある。
拡大する機能性食品マーケット
IMARC グループの最新の調査レポート「機能性食品市場: 世界の業界動向、シェア、規模、成長、機会、および予測 2023-2028」によると、世界の機能性食品市場規模は、2022年に2,077億ドルに達した。そして、マーケットはさらに拡大の兆しを示しており、2028年までに3,056億ドルに達し、2023年〜2028年の間に6.5%の成長率 (CAGR) になると予測されている。
グローバル市場は主に、機能性食品のもつベネフィットに対する意識が高まっていることに大きく影響されている。また、サプリメントやプロテインなどの「栄養補助食品」（食事だけでは十分な摂取が難しく、それを補うための食品。法律などで意味は定義されていない）に対する需要の高まりも、市場の成長に大きく貢献している。さらに、無農薬やオーガニック製品に対する意識も、市場にプラスの影響を与えている。これとは別に、免疫力を高めたり、総合的に見たときの健康とウェルネスを促進する機能性食品に対する消費者の傾向の変化が、市場をさらに刺激している。企業の主なプレーヤーは、機能性食品のマーケティング戦略に注力し、オンライン購入を拡大することでも市場を後押ししている。
日本の機能性食品市場は、特に高齢者の健康増進を目的とした商品が多く、高齢化が進む日本においては、市場の拡大が予想される。また最近では、若年層をターゲットにした商品も増えており、美容効果やストレス解消効果など、幅広い健康効果を持つ商品が販売されている。
まだハードルが高い面も
日本で承認された機能性表示食品 (FFC) のうち、約1/3のみが 2021年度に市場展開され、60%以上が商品化待ちであることが、新しいデータによって判明した。2021年4月から2022年3月までの間に、販売が承認された1,445製品のFFCのうち、市場に投入されたのは495製品のみだった。
（Natura Ingredients）
機能性表示食品 (FFC) の申請と承認の数は年々増加しているにも関わらず、市場に出る製品が限定される主な原因としては、すでに市場に似た商品が多く出回っており、競争が激しいことが挙げられる。特定保健用食品（トクホ）に比べて、FFCの発売には多くの時間とコストがかからないため、市場競争の激化に拍車がかかった可能性がある。企業のビジネス成長を支援するための、より簡単で収益性の高い手法と見なされてきたが、それが故に競合製品が多数存在しており、企業が激しい競争を避けるために発売を遅らせたり、製品発売のタイミングを逃してしまうこともある。
このように課題点もまだ多くあるが、機能性食品は、健康志向が高まる現代社会において注目されており、世界的な市場拡大に伴い、日本の機能性食品市場も成長している。
